「脳の健康外交」－認知症の解決に必要なもの

このブログでは、グローバル・ブレイン・ヘルス・インスティテュート（GBHI）の「脳の健康外交」ワーキング・グループの共同リーダーが、より良い脳の健康を進めるために「脳の健康外交」が必要であることを書いています。

著者 ハリス・A・エア 、ローラ・ブーイ 、ウォルター・ドーソン

パンデミックが「国境を超えた協力」の重要性を浮き彫りに

認知症の分野では、脳の健康に関する話題が注目を集めています。特に、「認知症の予防・介入・ケア：ランセット委員会の2020年報告」では、認知症のリスクを減らすために「人生の過程への寄り添い（ライフコース・アプローチ）」を取ることに焦点が当てられています。

国際アルツハイマー病協会（Alzheimer’s Disease International, ADI）では、脳の健康を促進し、認知症のリスクを低減するためには、認知度を高めるための協力的なアプローチが重要であると考えています。以下のブログでは、「脳の健康外交」が、脳の健康を増進し、認知症の負担を軽減するための戦略への政治的な関与と投資を、いかにして新たに促すことができるかを紹介します。

脳の健康が世界的に重要な問題であることは、これまで以上に明らかです。新型コロナウイルス（COVID-19）のパンデミックは、国ごとの多くの不公平を明らかにし、人間の脳への脅威を生み出し、増幅させました。

アルツハイマー病やそれに関連する認知症（ADRD）を患っている人々にウイルスが与えた甚大な被害や、ADRDの将来的な発展に新型コロナウイルス（COVID-19）が果たすかもしれないリスクは、この人々に影響を与える最も顕著な問題の1つです。

今回のパンデミックでは、共同研究や新しいアプローチ、実質的な変化のためのいくつかの機会も浮き彫りになりました。変化のための新たな枠組みとして、「脳の健康外交（ブレイン・ヘルス・ディプロマシー（BHD））」があります。

「脳の健康外交」の発展は、パンデミックの前から形になり始めており、2020年12月に「The Lancet Neurology」に掲載された論文では、このモデルが脳の健康を向上させるために必要であるという枠組みが示されています。

今回のパンデミックでは、国境を越えて協力して解決策を講じる必要があるため、この概念がより重要になりました。

新型コロナウイルス（COVID-19）のパンデミックが記憶から消え去った後も、脳の健康に対する様々なリスクは、21世紀に入っても増え続けるでしょう。これらのリスクの中には、特に個人レベルではよく知られているものもありますが、最も緊急性の高い脅威の中には、マクロな範囲で、地域社会、国、国際的なレベルでリスクをもたらすものもあります。これには、不平等、大気汚染、気候変動の影響を含むその他の環境リスクなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。

多国間レベルでの「脳の健康」への関与と投資の必要性

外交は、人間の脳にはなかなか結びつかない概念です。

しかし、外交は、脳の健康を改善するために必要な協力関係を築くための強力なアプローチであり、特に、政策、ケア、研究における公平性を高めることを目的としています。

21世紀の認知症の重荷を減らすためには、国境、分野、セクター、文化を超えたこのようなパートナーシップが不可欠です。

パンデミック後の世界では、さらなる国際的な協力関係が不可欠です。私たちは、経済協力開発機構（OECD）の脳科学に基づく政策イニシアチブ（NAEC）の下で、「脳の健康外交」ワーキンググループの共同リーダーとして、この種の協力関係を発展させるための基盤を築いています。私たちは、ADI、Global Brain Health Institute、OECD、Davos Alzheimer’s Collaborative、Center for BrainHealth、Brain Health Nexus、Alzheimer’s Disease Data Initiative、Human Brain Project、EBRAINSなど、世界中の多くの重要な協力者とパートナーシップを組み、この活動を進めていけることを光栄に思います。

私たちの目的は、多国間レベルでの脳の健康への関与と投資を目指して活動することです。脳資本（ブレイン・キャピタル）の枠組みを活用して、各国の将来の政策開発に「脳を政策に組み込む」アプローチを導入することを期待しています。私たちの「脳の健康外交」活動の成長に合わせて、私たちはさらなるネットワークを構築し、協力関係に焦点を当てた国際的な外交活動を促進していきます。

今こそ、アルツハイマー病のような脳の健康を脅かす世界的な脅威に対処するために、グローバルなコラボレーションが必要なのです」。

ハリス・A・エア

経済協力開発機構（OECD）、PRODEO研究所、メドウズ・メンタル・ヘルス・ポリシー・インスティテュートの「神経科学から着想を得た政策イニシアチブ」の共同リーダーであり、コーエン・ベテランズ・バイオサイエンス社の「ブレイン・ヘルス・ネクサス」設立運営委員会のメンバーであり、ダボス会議アルツハイマー病コラボレーションのチャンピオンズ・キャビネットのメンバーでもあります。

ローラ・ブーイ

経済協力開発機構（OECD）の「神経科学がもたらす政策イニシアチブ」のブレイン・ヘルス外交ワーキンググループの共同リーダーを務めています。また、Global Brain Health InstituteのSenior Atlantic Fellow、リーズ・ベケット大学のCentre for Dementia ResearchのResearch Fellowでもあります。

ウォルター・ドーソン

経済協力開発機構（OECD）のNeuroscience-Inspired Policy InitiativeのBrain Health Diplomacy Working Groupの共同リーダーを務めています。オレゴン健康科学大学レイトン老化・アルツハイマー病研究センター助教授、グローバル・ブレイン・ヘルス・インスティテュートのシニア・アトランティック・フェローを務める。